社会共創学部
環境デザイン学科
English
更新日：2025/01/10
講師
ｶﾀｵｶ　ﾕｶ
片岡　由香

学位

  1. 博士（工学）京都大学

研究分野

  1. 社会基盤（土木・建築・防災）土木計画学、交通工学
  2. 社会基盤（土木・建築・防災）建築計画、都市計画

共同研究・競争的資金等の研究課題

  1. 日本学術振興会科学研究費助成事業レバレッジ・ポイントを中心とした復興まちづくりの実践と評価に関する研究基盤研究(B)2020/04-2024/03本研究では、西日本豪雨災害で大きな被害を受けた西予市野村地区をフィールドに復興まちづくりの実践と評価を行っている。本年度は住民自治会、商店街、高等学校、ＮＰＯ、行政などの地域のステークホルダーとともにのむら復興まちづくりデザインワークショップを４回開催した。ワークショップでは、左岸のレクリエーション広場の実施設計を主なテーマとして、図面および模型を使いながら住民の意見を設計に反映した。また、野村高等学校と連携して、探求の時間を使って、菜園共創プロジェクトを実施した。右岸側の工事完了後に野村高校が管理する菜園ができる計画になっており、被災エリアの市の先行取得地で完了後の菜園を社会実験として実施した。具体的には、サツマイモの栽培と収穫を幼稚園、保育園の園児と行い、新たな組織間のネットワーク形成がなされた。実践をした高校生の毎回のワークシートのデータをもとに経験学習理論に枠組みにより、プロジェクトの実践とその内省化、概念化を通して新たな行動プランにつながることを明らかにすることができた。また、野村小学校では６年生の総合的な学習の時間に、マイ・タイムラインの作成を通して集団的効力感を高めるプログラムおよび防災倉庫を対象として地域防災を主体的に考える市民性学習プログラムを構築した。小学校６年生及びその保護者のアンケートを実施し、集団的効力感の向上を従属変数、各プログラムの理解度を説明変数にしたモデル式を構築したところ、マイ・タイムラインの理解度が高い児童ほど集団的効力感が向上していることが明らかになった。
  2. 日本学術振興会科学研究費助成事業公共ガバナンスにおける中間組織のメタフレームとしての役割に着目した評価手法の開発若手研究2019/04-2021/03本研究は，多様なプレイヤーが参画する公共ガバナンスの本質が「コミュニケーション」にあると考え，Sperber and Wilsonによって提唱された関連性理論(relevancy theory)を拡張し，コミュニケーションを有効に機能させるための新たな解釈フレーム(メタフレーム)を形成する役割を担う主体としての中間組織に着目した．また、関連性理論に依拠しながら，コミュニケーションの媒介者の存在意義をメタフレームという概念を導入して媒介者が存在するコミュニケーションメカニズムを形式的に表現することを目指した．「松山アーバンデザインセンター」を研究対象とし，メタフレームの存在について考察を行った．
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書籍等出版物

  1. 大学的愛媛ガイド : こだわりの歩き方愛媛大学・松山大学「えひめの価値共創プロジェクト」 若林 良和 市川 虎彦第3部昭和堂2020/109784812219362
  2. 大学的愛媛ガイド : こだわりの歩き方愛媛大学・松山大学「えひめの価値共創プロジェクト」 若林 良和 市川 虎彦第3部昭和堂2020/109784812219362
  3. 小さな空間から都市をプランニングする日本都市計画学会都市空間のつくり方研究会 武田 重昭 佐久間 康富 阿部 大輔 杉崎 和久 松本 邦彦 高木 尚哉 有田 義隆 栗山 尚子 石原 凌河 片岡 由香 白石 将生 吉田 哲 山崎 義人 松宮 未来子 片桐 新之介 南 愛 穂苅 耕介1-1-6学芸出版社2019/059784761526986
  4. 小さな空間から都市をプランニングする日本都市計画学会都市空間のつくり方研究会 武田 重昭 佐久間 康富 阿部 大輔 杉崎 和久 松本 邦彦 高木 尚哉 有田 義隆 栗山 尚子 石原 凌河 片岡 由香 白石 将生 吉田 哲 山崎 義人 松宮 未来子 片桐 新之介 南 愛 穂苅 耕介1-1-6学芸出版社2019/059784761526986
  5. 社会共創学概論西村 勝志 榊原 正幸第12章：社会基盤としての公共空間デザイン問題晃洋書房2016/03
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論文

  1. 児童の公共的感性を育むまちづくり学習プログラムの開発と評価2023/04/25中出 舞 松村 暢彦 片岡 由香都市計画論文集58/ 1, 38-4710.11361/journalcpij.58.38公益社団法人 日本都市計画学会本研究では、児童と他者との関係性構築のあり方について、既存の教育論や発達心理学の分野の理論を整理した上で、児童の「公共的感性」を育むためのまちづくり学習プログラムを開発・実践し、その教育効果を明らかにすることを目的とした。結果として、児童らは、まちあるきを通して「地域の人や自然」に出会い、そこで学んだことや感じたことを、児童の活動をそばで支える「身近な他者」と共に、図鑑づくりや模型づくりで表現することで、公共的感性を育むことができることが示唆された。また、プログラムの3つの活動（まちあるき、図鑑づくり、模型づくり）が児童の公共的感性に与える教育効果はそれぞれ異なり、それは活動の場における「児童」「身近な他者」「地域の人や自然」の3者の関わり方の違いから整理された。
  2. 協働の場づくりに向けたハーモニー共同行為の効果検証2022/04羽鳥 剛史 杉田 篤史 志田 尚人 片岡 由香 大西 正光土木学会論文集D3（土木計画学）78/ 6, II_460-II_469研究論文（学術雑誌）10.2208/jscejipm.78.6_ii_460URLJapan Society of Civil Engineers
  3. 親元近居が時間的展望を介して子育て期の子世帯の居住意向に及ぼす効果2021/10/25松村 暢彦 庄屋 宏美 片岡 由香都市計画論文集56/ 3, 921-928研究論文（学術雑誌）10.11361/journalcpij.56.921URL公益社団法人 日本都市計画学会<p>地域への人口定着を促すため子育て期の子世帯が親世帯の近くに移住する「親元近居」が地方自治体で推進されている。本研究では親元近居が家庭サービスの分担だけではなく、時間的展望に着目し、家族機能や居住意向に及ぼす効果を検証することを目的とする。全国を対象としたインターネットによるアンケート調査を実施し、300人のデータをえた。その結果、子世帯と親世帯との交流頻度は時間距離が短いほど、日常的交流、物理的サービスが多いことが明らかになった。また，共分散構造分析によって、近居が親世帯との交流を増加させ、家族機能を高めることが示された。また、家族機能の高まりが時間的展望、将来の居住意向を高める効果も確認され、子世帯の幸福度を増すことが示唆された。</p>
  4. まちづくり人材育成プログラムにおける学習経験と担い手像の形成に関する研究―松山アーバンデザインスクールの試み―2021小川 直史 羽鳥 剛史 片岡 由香 尾﨑 信土木計画学研究・論文集76/ 5, I_569-I_588研究論文（学術雑誌）10.2208/jscejipm.76.5_i_569URLJapan Society of Civil Engineers
  5. 宿泊施設の防災と災害対応の意識構造に関する研究2021松村 暢彦 金藤 百華 片岡 由香土木学会論文集D3（土木計画学）76/ 5, I_317-I_325研究論文（学術雑誌）10.2208/jscejipm.76.5_i_317URL公益社団法人 土木学会<p>本研究では，宿泊施設の防災とこれまでの災害対応の意識と行動の実態を明らかにすることを目的とした．愛媛県下の宿泊施設に平成 30 年 7 月豪雨での対応と日頃の災害への備えについて，社会的学習理論の枠組みを用いて調査項目を設定し，アンケート調査を行った．その結果，災害時の支援に対する結果予期が高いほど，自己効力感が高いほど災害時の支援行動意図が高くなることが明らかになった．また，災害時に対応行動をとった施設ほど，結果予期，自己効力感が高いことから支援行動実績が支援行動の意図を高めることが示された．さらに，施設周辺の住民活動に参加している施設ほど災害対応をする傾向にあることから，ソーシャルキャピタルを高めていくことが非常時の行動に効果的であることが示唆された．</p>
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講演・口頭発表等

  1. まちづくりの担い手としての立場の変化と地域の受容土木計画学研究・講演集，Vol. 66, CD-ROM.2022/11/12
  2. 人口減少地域における中学生を対象とした 地域連携型キャリア教育土木計画学研究・講演集，Vol. 66, CD-ROM.2022/11/12
  3. 交流拠点が離島地域にもらたす影響土木計画学研究・講演集，Vol. 66, CD-ROM.2022/11/12
  4. まちづくりの人材育成プログラムと連動した地域協働の場の形成土木計画学研究・講演集，Vol. 64, CD-ROM. (第64回土木計画学（オンライン）2021/12/03
  5. 景観整備された街路空間の地域認識特性と地域愛着の関係 -松山市ロープウェイ通りと花園町通りを対象に-景観・デザイン研究講演集 162020
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担当授業科目

  1. 2024社会共創学概論
  2. 2024環境デザイン論
  3. 2024環境デザインゼミナールⅠ
  4. 2024人文社会科学総合（地域産業社会）
  5. 2024フィールド実習
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社会貢献活動

  1. 松山アーバンデザインスクールの実施・運営2015/09-現在
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所属学協会

  1. 土木学会
  2. 日本都市計画学会
  3. 日本建築学会
  4. 日本観光研究学会
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委員歴

  1. -現在松山市都市計画審議会 常任委員
  2. -現在愛媛県都市計画審議会 委員
  3. -現在愛媛県公共事業評価委員会 委員
  4. -現在愛媛県国土利用計画審議会 委員
  5. -現在愛媛県河川整備計画専門委員会 委員
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